2025.07.11| PR|

 

 

OLEDパネルの売上高は2025年第1四半期に前年比2%増加も、通年見通しは横ばい

-関税やマクロ経済環境への懸念が影響か-

【ソウル、北京、ベルリン、ブエノスアイレス、フォートコリンズ、香港、ロンドン、ニューデリー、台北、東京 – 2025年7月9日】

主なポイント
2025年第1四半期のOLEDパネル出荷台数は前年同期比4%増加、売上高は2%増加となりました。

テレビ、タブレット、モニター、スマートフォンが数量増加をけん引した一方で、ノートPC向け出荷は減少しました。

通年では出荷台数が4%増加する見通しですが、スマートフォンを中心としたパネルの平均販売価格(ASP)の下落により、売上高は横ばいとなる見込みです。

市場動向
カウンターポイント・リサーチの最新「OLED出荷レポート」によりますと、OLEDパネルの売上高は2024年第4四半期に前年比3%減少した後、2025年第1四半期には同2%増加へと転じました。
この改善は、ARグラス、自動車、スマートウォッチ、テレビ、モニターなど複数カテゴリーにおける出荷拡大が牽引した結果であり、数量ベースでは同四半期に前年比4%増を記録しました。
一方、売上高の大部分を占めるスマートフォン向けの成長は限定的で、ノートPC向けは減少傾向が続いています。

専門家の解説
アソシエイトディレクターのデビッド・ナランホは、次のように述べています。
「2025年第2四半期は引き続き厳しい状況が続く見通しですが、ホリデーシーズンに向けて新型折りたたみデバイスや主力モデルの発売が控えており、後半には市場の回復が期待されます。ただし、通年の売上高成長を横ばいから押し上げるには、さらなる刺激が必要でしょう。」

ナランホはさらに次のように続けています。
「スマートデバイス分野では、折りたたみ式や巻き取り式といった新しいOLEDフォームファクターによって成長の加速が求められています。AI対応PCやタブレットにおけるOLEDの採用も、昨年に比べ減速傾向にあり、売上への寄与は限定的です。」

OLED Panel Revenues and YoY Growth, Q1 2024 – Q4 2025

2025年第1四半期の詳細動向
OLEDスマートフォンの出荷台数は前年比1%増加しましたが、売上高は横ばいにとどまりました。

Samsung Display(SDC)は引き続きiPhone向けで最大のサプライヤーであり、LG DisplayとBOEが続いています。

フレキシブルOLEDスマートフォンの出荷台数は前年比4%増加しましたが、折りたたみ式OLEDスマートフォンの出荷は横ばいとなりました。

フレキシブルおよびリジッドOLEDセグメントではSDCが首位を維持していますが、折りたたみ式OLEDではBOEがSDCを上回り首位となりました。

OLEDテレビの出荷台数は前年比8%増、売上高は同3%増となりましたが、ミニLED液晶テレビとの競争が激しさを増しています。

OLEDモニターは前年比68%増の大幅成長を遂げた一方、OLEDノートPCは前年比18%減少しました。

2025年通期見通し
2025年通年では、OLEDパネルの出荷台数は前年比4%増加を見込んでいます。
しかし、スマートフォンをはじめとした全用途における平均販売価格(ASP)の低下、特にスマートフォンASPが前年比2%下落していることを受け、売上高は前年並みにとどまる見通しです。

500億ドル規模に迫るOLEDパネル市場の動向を詳細に把握するには、当社の「OLED出荷レポート」をぜひご参照ください。
本レポートでは、ユニット数、面積、平均販売価格、収益、サプライヤー別・ブランド別のトラッキングに加え、需要側の製品ロードマップなども四半期単位で網羅しています。

カウンターポイント・リサーチについて
カウンターポイント・リサーチは、テクノロジーエコシステム全体を対象とする製品を専門とした、グローバルな市場調査会社です。
世界中の主要なイノベーション・ハブや製造拠点、商業都市に拠点を構え、スマートフォンOEM、半導体メーカー、チャネルパートナー、大手テクノロジー企業など、幅広い業界関係者にサービスを提供しています。

当社のアナリストチームは、企業の経営幹部や戦略担当者、市場情報(MI)やアナリストリレーション(AR)、製品・マーケティング部門と密接に連携しながら、市場データ、実用的なインサイト、コンサルティングを提供しています。

注力分野には、AI、自動車、コンシューマーエレクトロニクス、ディスプレイ、eSIM、IoT、位置情報、マクロ経済、製造、ネットワークインフラ、半導体、スマートフォン、ウェアラブルなどが含まれます。

公開中のレポートやインサイトは、当社ウェブサイト内「Insights」ページよりご覧いただけます。重点分野に関するより詳しい情報をご希望の場合は、ぜひアナリストとのご相談もご検討ください。